ボストン・マラソン爆弾テロ事件と多数傷病者事案(MCI)対応

      ~準備、訓練、多機関連携で救った命~

平成26年6月13日(金) PORTA神楽坂 18:30~20:30

河本 志朗 氏 (かわもとシロウ)

 

 

公益財団法人 公共政策調査会 第2研究室長

(当研究会副代表理事)

 

 略歴

 

1954年 山口県生

1976年 同志社大学卒業後 山口県で警察官として勤務、

1991年 外務省

1994年 警察庁警備局

1997年 公共政策調査会 国際テロ対策、海外安全対策

    などを主に研究 

 

審議会・研究会等委員

    文部科学省科学技術・学術審議会専門委員(安全・安心科学技術及び地域連携委員会)

                                   (2011.2.8~)

    東京慈恵会医科大学「バイオセキュリティ図上演習実行委員会」(2007.4~)

    警察政策学会(テロ・安全保障問題研究部会)(1998.6~)

    内閣官房「日本のテロ対策の在り方について研究会」委員(2005.102006.3

       42.195km  

       走者26,839名  

       観客500,000名以上 

       レッドソックスの試合

                            (九州大学永田高志先生提供) 

 

6つの幸運

  1. ボストン・マラソンに備えて多くの警察官、警備員、救急隊員、医師等が配備され、対応時間が著しく短縮された。
  2. 当日は州の祝日であり、道路も病院も普段よりすいていた。
  3. 発生時間が各病院の勤務交代時間である午後3時に近く、2倍のスタッフがいた。
  4. 現場は7つの外傷センターや世界レベルの病院が複数存在する市の中心部であり、負傷者はこれらの病院に分散して搬送された。
  5. 比較的破壊力の弱い爆弾が屋外で爆発したため、密閉空間に比べると負傷程度が軽く、建物内や列車内での爆発と違い負傷者の搬出が迅速だった。
  6. イラクやアフガニスタンでの戦時医療の教訓が救急隊や病院などに浸透し始めた時期であった。

 

ボストンは準備していた

        爆弾テロのような多数の負傷者が発生した場合、関係機関の緊密な連携と情報共有に基づく負傷

  者の現場措置、トリアージ、病院への分散搬送、病院における受入と治療が迅速かつ適切に行わ

  れなければ、多くの命を救うことはできない。

       そのためにボストンは、こうした多数傷病者事案(MCI: Mass Casualty Incident)の対応に向けて

  連邦、州、地域、市、個々の病院など様々なレベルにおいて、多機関が連携して綿密な計画、準

  備、そして訓練を行ってきた。

       「対応が非常にうまくいったのは偶然ではない。長年の計画と協調の結果だ」

          FEMAのリチャード・セリーノ次長)

       10年前には自分たちにこうした能力はなかった。これは準備が続けられてきた結果だ」

          (マサチューセッツ総合病院医師)

        2004年以降、我々はマラソンを計画された多数傷病者事案として準備してきた」

          (ボストン・マラソン医療医コーディネータ クリス・トロヤノス氏)

          (九州大学永田高志先生より)

 

対応計画の策定

       マサチューセッツ州は9.11以降、MCI対応能力強化に向け多機関による計画策定や通信システム相

  互運用能力改善のための州通信総合運用計画の策定を行ってきた。

       隣接州(ニューハンプシャー、ロードアイランド)、ボストン及びプロビデンス両首都圏の緊急

  事態対処計画には簡易爆弾対策も。

       救急隊は病院の対応能力を勘案した複数の病院への分散搬送計画

       病院全体が連携しての対応計画

   ・ 救急部の患者の一般病棟への移送などによる病床の確保

   ・ 手術予定のキャンセルによる手術室確保

   ・ CTスキャン、X線撮影に備えた放射線部門の待機  

   ・ 外傷チームの編成

                         講演中の河本先生
                         講演中の河本先生

様々な教訓の活用

       Tales of Our Cities : Planning for interdisciplinary Response to Terrorist Use of

  Explosives.2009年、ボストンでの会議)

   ・マドリード、ロンドン、ムンバイなどから爆弾テロ対応を経験した医師を招いて、750以上

    の警察官、救急隊員、医師などが教訓を学んで、対応計画に盛り込んだ。

   ・事件後、警察と警備員で病院を警備した。

    (2008年ムンバイテロ事件の教訓)

       コロラド州オーロラ市における映画館無差別銃撃事件の際、多数の負傷者が短時間で病院に搬送

  された事例の分析

   ・2012年7月20日、死者12人、負傷者58

   ・最寄りのコロラド医療センターには1時間で23人を搬送   

       イラクの戦場での負傷者の処置に有効だった止血帯の使用

  ボストンの救急隊は他の地域では一般的でない止血帯の使用を出血管理手順に組み込み、救急

  車にも止血帯を標準装備していた。

 

繰り返された様々な訓練

       Operation Prometheus(200211)

  ボストン市内において、空港の航空機内でダーティ・ボムが爆発したとの想定で、病院、救急

  隊、州兵、FBI、赤十字、沿岸警備隊など50以上の機関が参加し数日間にわたり実施。

  病院関係者は証拠収集活動も学んだが、ボストン・マラソンテロ事件において負傷者の衣服や身

  体から取り出された破片がFBIに提出された。

       Falcon II (20113)

  ボストンなど9自治体で構成されるMBHSR : Metro Boston Homeland Security Region内の病院の

  MCI対応能力を検証するための実動訓練。

   病院や地域医療センターの情報共有、医療資源を調整、多数の患者への対応能力を検証した。

       Joint Counterterrorism Awareness Workshop Series (JCTAWS)

   (20113)

  ボストン市とマサチューセッツ州が国家テロ対策センター、国土安全保障省、FBIの支援を受け、

  簡易爆弾(IED)を使用した複合的なテロ事件への対応に焦点を置き、法執行機関、消防、救急、通

  信センター、民間部門、NGOなどから200人が参加した。多様な参加者間の関係強化により、既存

  の緊急事態対応計画がさらに改善された。

       Urban Shield (201211)

  MBHSRが、人質事件、危険物事案、映画館での銃乱射事件など数々のシナリオでの24時間の大規模

  な訓練を実施し、連邦、州、市の緊急事態担当者、警察、SWATチーム、消防署、救急隊、病院

  など50の機関から600名以上が参加した。消防と警察の間の通信連絡の改善が最大の教訓。

  空砲を使うなどリアルな訓練だった。

        Pre-Boston Marathon Tabletop Exercise (20133)

  マサチューセッツ州緊急事態対策センターが、マラソン運営者と緊急事態対応者の関係を構築す

  るための図上演習を実施し、MCIへの対応計画と手順を検証、複数のシナリオの1つは簡易爆弾を

  使用したテロ事件であった。

 

いずれも関係機関の間の通信、情報共有、連携の強化が目的

「米海軍では『実戦と同じように訓練し、訓練のように実戦を戦う』という言葉があるが、まさにボストンで我々はそうしたのだ」(ボストン爆弾テロ事件に対応した医師の1人)

 

訓練で培われたキーパーソンの関係構築

       ボストンでは、州や市レベルの緊急事態対応要員、救急隊員、病院関係者、警察官、大会運営者

  など管轄や分野の違う多くの機関の緊密な連携が今回の事件対応の成功につながった。

       そうした連携は数多くの訓練の中で培われたのであり、訓練を通じて各機関のキーパーソンが普

  段から良好な関係を構築していたことが非常に重要であった。

       「事件現場で名刺交換」するような関係では連携などできない。

 

多機関の連携と情報共有

       どうやって多くの命を救ったのか?

  爆弾テロのような多数の負傷者が発生した場合、関係機関の緊密な連携と情報共有に基づく負傷

  者の現場措置、トリアージ、病院への分散搬送、病院における受入と治療が迅速かつ適切に行わ

  れなければ、多くの命を救うことはできない。

       事件発生の一報を受けて計画通り多数の負傷者を受け入れる用意をした複数の病院に、それぞれ

  の対応能力に応じて分散して搬送された。

       それを可能にしたのは現場の警察官、救急隊員、医療関係者、病院の間の迅速な情報共有と連携

  であった。

これらの病院はいずれも爆弾テロ現場から半径3キロメートル以内

 

                    熱心に聞き入る参加者
                    熱心に聞き入る参加者

情報共有のための様々なシステム

       Medical Intelligence Center(MIC)

   ・ボストン救急部が創設、MCIに備えて無線交信などをモニターし、緊急事態発生時には情報

    共有の中心となる。

    今回、現場の救急隊からの一報から数分後には地域の各病院に爆弾事件発生と多数の負傷者

    発生の可能性を連絡。

   ・病院は、事件の情報を入手する一方で逆にMICに対して患者の情報を提供し、それにより身内

    を必死に探す負傷者の家族が収容先病院を知ることができた。

       Central Medical Emergency Direction System

    ボストン圏の62の市町で救急の現場と地域の病院の間の調整を行う。

     今回、現場の救急隊員から病院にMICの発生と多数の外傷患者の発生を連絡した。

       WebEOC

   マサチューセッツ州緊急事態管理庁が運営するネット上の情報共有システム。今回、医療従事

   者に対して予想される負傷の種類、医療用品や支援要員に関する情報を提供した。

       State Emergency Operation Center

    マサチューセッツ州緊急事態対策センター、各病院に対して事件の進捗状況、搬送中の負傷者

   の人数、負傷状況を提供した。

 

政府からの多額の助成金

       Homeland Security Grant Program

  米国土安全保障省が2003年以来、テロその他の危険に対する準備、防止、対応及び復旧の能力

  向上を支援するために実施しているもので、いくつかのプログラムに分かれている。「安全で

  レジリエントな国家」の達成を支援するもの。

       Urban Areas Security Initiative(UASI) program

    ・脅威の高い都市圏を選定してテロなどの緊急事態に備えるために助成金を支給する。

    ・2013会計年度の総額は約55,900万ドル、全国の25都市圏が助成対象となっている。

    ・ボストン都市圏(MBHSR)への助成額は約1,760万ドル

 

助成金を活用してきたボストン

       2003年以降に受け取った助成金は総額36,900万ドル、うち17,900万ドルがUAIS

   ・FalconⅡ、 Joint Counterterrorism Awareness Workshop Series (JCTAWS)

    Urban Shieldなどに活用。

   ・初動対応者のためのMCI対応訓練、教育、演習にも活用され、2003年にはこうした訓練・

    演習プログラム策定のためのDel Valle Institute for Emergency Preparednessが創設

    され、数万人の初動対応者を訓練済み。

   ・初動対応者のための携帯無線機の購入、警察、消防及び救急隊のための共通無線

    チャンネルの構築と維持、ボストン救急部と民間救急車会社の間の通信のための

    Boston Area Ambulance Mutual Aid Radio Network構築と支援などに活用された。

   ・外傷を扱う14の主要な病院に対して医療用品を積んだトレーラーや備品が配備され、

    MBHSR全体で350人の患者の急増に対応が可能。

 

教訓を活かす姿勢

       ボストンマラソン爆弾テロ事件へのMCI対応は「成功」と評される。

       しかし、ボストンの関係者は「次の幸運はないかも知れない」と考え、今回の教訓をくみ

  取ってさらに対応能力の向上を目指している。

 

                       講演に熱が入る河本先生
                       講演に熱が入る河本先生

6つの幸運

  1. ボストン・マラソンに備えて多くの警察官、警備員、救急隊員、医師等が配備され、対応時間が著しく短縮された。
  2. 当日は州の祝日であり、道路も病院も普段よりすいていた。
  3. 発生時間が各病院の勤務交代時間である午後3時に近く、2倍のスタッフがいた。
  4. 現場は7つの外傷センターや世界レベルの病院が複数存在する市の中心部であり、負傷者はこれらの病院に分散して搬送された。
  5. 比較的破壊力の弱い爆弾が屋外で爆発したため、密閉空間に比べると負傷程度が軽く、建物内や列車内での爆発と違って負傷者の搬出が迅速に行われた。
  6. イラクやアフガニスタンでの戦時医療の教訓が救急隊や病院などに浸透し始めた時期であった。

安全で安心なオリンピックに向けて

       「安全なオリンピック」は国際的な約束

       日本はテロの標的か?

       では、オリンピックは標的か?

       テロリストにとってのオリンピックの意味

       世界中のメディアが集まるイベント

       世界中に主義主張をアピールできる

       世界中に恐怖をまき散らすことができる

       オリンピック開催地としての「日本」はテロリストにとって格好の舞台

 

セキュリティに向けた取組  テロ対策は大きな柱

                           招致プラン立候補ファイル第3巻P177
                           招致プラン立候補ファイル第3巻P177
                               招致プラン立候補ファイル第3巻P181
                               招致プラン立候補ファイル第3巻P181

発生時の対応

       「発生したらおしまい!」ではない

       被害者の救出救護、避難誘導など被害拡大の防止に向けた対処により被害を局限化する

       対処計画の策定

       訓練による習熟と対処計画の点検及び改善

       多機関の連携

 今、我々に準備ができているだろうか

                  競技会場が集中するベイゾーンに・・・???
                  競技会場が集中するベイゾーンに・・・???

我々に残された時間は?

       「対応が非常にうまくいったのは偶然ではない。長年の計画と協調の結果だ」

  FEMAのリチャード・セリーノ次長)

       10年前には自分たちにこうした能力はなかった。これは準備が続けられてきた結果だ」     

  (マサチューセッツ総合病院医師)

 

東京オリンピック:2020724日(金)~89日(日)

パラリンピック:2020825日(火)~96日(日)

 

残りわずか、6年1ヶ月!

 

 

多数傷病者事案は他機関でも活発に議論されています。

 

熱心な参加者より多くの質問もありました。

 

 

                       懇親会に最後までお付き合い頂いた皆様
                       懇親会に最後までお付き合い頂いた皆様

 

著作

l  「テロ対策入門」(亜紀書房、2006年、共著「第4章テロ対策としての法執行活動」を執筆)

 

主な論文

  • 「ボストン爆弾テロと多数傷病者事案対応~計画、訓練、他機関連携で救った命」(『治安フォーラム』201312月号、立花書房)
  • 「ホームグロウン・テロと戦う米国」(『治安フォーラム』20139月号、立花書房)
  •  「米国のホームグロウン・テロ対策-過激化防止に向けた戦略の策定-」(『国際情勢 紀要』第82号、財団法人世界政経調査会 国際情勢研究所、2012.2
  •  「我が国の国際テロ対策-『テロの未然防止に関する行動計画』及び『犯罪に強い社会の実現のための行動計画2008』の成果と課題-」 (『国際情勢 紀要』第81号、社団法人国際情勢研究会、2011.2
  •  「日本の対テロ政策~その現状と今後の課題~」(『防衛法研究』第34号、防衛法学会、2010.10
  •  「英国の対テロ戦略CONTESTにみる過激化対策」(『国際情勢 紀要』第80号、社団法人国際情勢研究会、2010.2
  •  「過激化との闘いによるテロ防止-英国におけるイスラム教徒の過激化防止の取り組み-(『警察政策』第10巻、警察政策学会、2008.3
  •  「米国によるテロ支援国家の指定-北朝鮮の指定解除問題をめぐって」(『国際情勢』78号、社団法人国際情勢研究会、2008.2
  •  「武装工作員事案への対処-自衛隊の治安出動の取組み、意義、そして課題」(『国際情勢』77号、社団法人国際情勢研究会、2007.2
  •  「武装工作員対処のための自衛隊の治安出動」(『警察政策』第8巻、警察政策学会、2006.3
  •  「民間軍事会社の現状と問題点」(『国際情勢』76号、社団法人国際情勢研究会、2006.2
  •  「インド・ムンバイ市における警察と市民の協力の試み」(『社会安全』57号、財団法人社会安全研究財団、2005.7
  •  「国務省テロ報告書と米国の国際テロ対策」(『国際情勢』75号、社団法人国際情勢研究会、2005.2
  •  「米国務省テロ報告書にみる国際テロ対策の現状」(『治安フォーラム』20048月号、立花書房)
  •  「大量破壊兵器使用テロの脅威と米国の対応」(『治安フォーラム』20005月号、立花書房)

 

最近の研究会等における報告、講演

  • 「ハイリスク地域の海外安全対策」(日本機械輸出組合JMC海外危機管理セミナー、2014.3.5)
  • 「犠牲者を最小限に抑えたボストン爆弾テロ事件への対応」(実務公法学会・公共ネットワーク機構危機管理セミナー、2013.12.17)
  • 「パートナーシップの強化に向けて」(第11回テロ対策東京パートナーシップ推進会議におけるワークショップ、2013.11.19)
  • 「国際テロ情勢と対策」(日本鑑識学会平成25年度秋季分科会、2013.11.16)
  • 「海外におけるテロと企業の対策」(日本機械輸出組合JMC海外危機管理セミナー、2013.5.31)
  • 「テロ対策について、都民の理解と協力を得るための方策」(第10回テロ対策東京パートナーシップ推進会議におけるワークショップ、2013.5.22)
  • 「米国のホームグロウン・テロ対策-ホームグロウン・テロの現状と過激化防止戦略-」(警察政策学会テロ・安保問題研究部会、2013.3.18
  • 「米国のホームグロウン・テロ対策」(財団法人世界政経調査会国際情勢研究所、2013.1.24
  • 「機微な情報とセキュリティ」(日本生命倫理学会第24回年次総会ワークショップ『21世紀における生命科学研究と機微な技術管理、生命倫理の新たな邂逅』、2012.10.27
  • 「国際テロの現状と日本の対策」(特定非営利活動法人危機管理研究会、2012.9.11
  • 「我が国の国際テロ対策-行動計画の成果と課題-」(社団法人国際情勢研究会、2011.4.21
  • 「国際テロ情勢-アル・カイダとAfPak」(財団法人日本エネルギー経済研究所中東研究センター2009年度第6回情勢分析報告会、2009.12.15
  • 「地下鉄サリン事件とその後のNBCテロ対策」(日本ナレッジマネジメント学会第58回リスクマネジメント研究部会、2009.11.26
  • 「アンケートにみる行政対象暴力」(実務公法学会11月判例研究会、2009.11.24
  • 「日本の対テロ政策」(防衛法学会平成21年秋季研究会『国際テロリズム対策』、2009.11.7
  • 「地下鉄サリン事件とその後の対策」(財団法人2001年日本委員会シンポジウム『迫り来る新しい脅威とその対応』、2009.7.7
  • 「国際テロにおける過激化の問題」(社団法人国際情勢研究会、2009.6.25
  • 「バイオテロ対処に求められるもの」
    (慶応義塾大学グローバルセキュリティ研究所『第5回バイオセキュリティ・ワークショップ:国民保護法とバイオテロ対策』、2008.12.19

 

調査研究報告書・提言、新聞・雑誌寄稿、TV・ラジオ番組出演 等々多数。

その他講演やシンポジウム等におけるコーディネータの経験 等々も多数